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ブランドリフト/ブランドリフト調査とは?|意味や効果を解説します

マーケティング

このページでは、「ブランドリフト」「ブランドリフト調査」という言葉の意味や、「ブランドリフト調査(ブランドリフトサーベイ)」の必要性、得られる効果について解説します。

さらに、インバナーサーベイやリードバナーサーベイなどの具体的な手法や、Google広告(YouTube)やFacebookなどが提供する調査のためのサービスについても、ひととおり触れていきます。

このページを読むことで、「ブランドリフトとは?」「ブランドリフト調査ってなにをするの?」といった基本的な疑問が解けますので、ぜひ最後までご覧ください。

ブランドリフト・ブランドリフト調査とは?

「ブランドリフト」とは、企業・商品・サービスなどのブランド認知度や好感度、購買意向などの向上を測る指標のことです。「ブランドリフト効果」「態度変容」と呼ばれることもあります。

「ブランドリフト調査」は、ブランド広告に触れたユーザーと触れていないユーザーそれぞれにアンケートを取り、ブランドの認知度や好感度にどのくらいの差があるかを調べる調査のことです。「ブランドリフトサーベイ」と呼ばれることもあります。

なぜブランドリフト調査が必要なのか

ブランド広告は、クリック率やコンバージョン率など従来の指標に変化がなくても、アンケート調査をしてみるとブランド認知や購入意向、ブランドへの好意度が上昇しているケースが多くあります。つまり、従来の指標での評価がしづらいわけです。

そこで、ユーザーへのアンケートを中心としたブランドリフト調査(ブランドリフトサーベイ)が必要となります。これによって、自社で出稿したブランド広告の効果測定が可能となり、効果的な広告戦略が立てられるようになります。

ブランドリフト調査の具体的な手法

ブランドリフト調査は、ウェブ広告や動画サイトの動画内、SNSのタイムラインを通して行われることがほとんどです。その方法には大きくふたつの種類があります。

調査手法①:インバナーサーベイ

インバナーサーベイは、名前の通り「バナーの中での調査」です。ディスプレイ広告の枠の中、もしくは動画広告の枠の中に回答用のアンケートを直接表示します。設問数は1~数問で、その場でサッと答えられ、回答率が高いのがメリットです。

いっぽうで、バナーの中で完結させることから、アンケートの設問を多くできず、内容の自由度も低くなります。そのため、内容によっては調査が十分でなく、正確な測定ができないこともあります。またミスクリックによる誤回答も起こりがちです。

調査手法②:リードバナーアンケート

インバナーサーベイの問題点を解決したのがリードバナーアンケートです。アンケートバナーをディスプレイ広告として表示し、そこからアンケート回答専用ページへ誘導(リード)します。

ミスクリックによる誤回答を防げるほか、設問を増やせるため精度の高い回答が得られます。いっぽうで、ページを遷移することから回答率が下がってしまいます。そのため、より多くのユーザーにアンケートバナーを表示させる必要があり、コストがかさみます。

実際にブランドリフト調査をするにはどうすればよいか

ブランドリフト調査は、調査会社へ調査を依頼することもできますし、ネット広告などに用意された調査機能を使い自ら測定することもできます。また、NPSを活用するのもひとつの方法です。

調査会社に依頼する:コストはかかるが知識がなくても大丈夫

ひとつめの方法は、専門の調査会社に調査を依頼することです。出稿した広告に調査用のタグを仕込み、広告に触れたユーザー、触れていないユーザーを抽出し、アンケートを行うなどの方法を取ります。細かなフィードバック・コンサルティングが期待できるでしょう。

マーケティングの知識を持っていなくても正確なデータを得られることは大きなメリットですが、金銭的な負担がそれなりにあること、調査に一定の時間を要するためリアルタイム性に乏しくなりがちなことはデメリットです。

ネットサービスを利用する:低コスト&スピーディだが知識が必要

GoogleやFacebookなどの広告プラットフォームが、オプショナルサービスとしてブランドリフト調査用のサービスを提供しています。一定額以上の広告を出稿していれば無料で利用できるものが多いため、条件を満たせば追加予算なしで、しかもスピーディーにデータを収集できます。

そのかわり、マーケティングに関する専門的な知識を持ったスタッフが必要となります。調査方法や調査結果の読み解き方が間違っていた場合に効果的な施策を立てることが難しくななり、無駄なコストをかけることになるため、これは必須です。

NPS(ネットプロモータースコア)を活用する方法も

NPS(ネットプロモータースコア)は、企業やブランドに対する愛着を信頼を数値化する指標です。「この商品(サービス)を友人や同僚に勧めたいと思うか」といったアンケートを取り、顧客ロイヤリティを可視化します。

顧客の満足度を測る性質上、NPSの結果とブランドリフトには相関関係があるとされています。ただ、ブランド広告を見た人/見ていない人に分類するわけではなく、かつ相当量の広告を出稿しないと変化に繋がりづらいため長期的な施策となります。

こういった条件に当てはまり、かつNPSを導入済みであれば、NPSの結果を定点観測するのは有効と考えられます。

ブランドリフト調査ができる主なネットサービス

では、自社で調査するときに使えるネットサービスにはどんなものがあるのでしょうか。ここでは、ブランドリフト調査に利用できる代表的なサービスを紹介します。

ブランドリフト調査できるサービス①:Google広告(YouTube)

Google広告では、GoogleまたはYouTube広告出稿者が無料で使えるブランドリフト調査機能を用意しています。すでにGoogleやYouTubeに広告を出稿しているなら第一の候補となるはずです。

調査アンケートを表示するのは、YouTubeの動画広告(TrueViewインストリーム広告・バンパー広告)となり、以下のような項目の調査が可能です。

・広告想起率
・認知度
・比較検討
・好意度
・購入意向

出典:Google広告ヘルプ|ブランド効果測定を設定するブランドリフト調査の回答数と絶対的ブランド効果測定について

ブランドリフト調査できるサービス②:Facebook

Facebookにも、Facebook広告出稿者が無料で使えるブランドリフト調査機能が用意されています。すでにFacebookにバナー広告や動画広告を出稿しているなら、ぜひ利用したい機能です。

調査は出稿済みの特定のFacebook広告、もしくは全てのFacebook広告について行えます。

・標準広告想起
・標準広告想起
・標準ブランド認知度
・抽象的好感度
・熟知度
・推奨
・アクションの意向

出典:Facebook|Facebookブランドリフトテストについて[テストと分析]のブランドアンケートの質問について

ブランドリフト調査できるサービス③:LINE for Business

LINEでは、「LINE NEWS」と「LINEリサーチ」を連携したブランドリフト調査を、「LINE NEWS DIGEST Spot ブランドリフトサーベイオプション」としてパッケージで提供しています。

LINEリサーチのモニターは約半数が30歳未満で、登録者の67%が他の調査会社に登録していないリサーチ慣れしていないユーザーです。若年層のリアルな声を知りたいときに適しています。

出典:LINE for Business|ユーザーとの末永い関係を育む LINE NEWS DIGEST Spotの新メニュー「ブランドリフトサーベイオプション」とは

ブランドリフト調査できるサービス④:Twitter

Twitterも、ブランドリフト調査を行うためのサービスを用意しています。アンケート対象として選ばれたユーザーのタイムラインに、公式アカウント「@TwitterSurveys」からのツイートが表示される仕組みです。

ツイッターを利用中のユーザーはツイートする、もしくはタイムラインを見るためにスマホを操作していますから、広告型に比べるとアンケートへの移行がスムーズなのがメリットといえます。

出典:Twitterビジネス|ブランドに関するアンケートについてのよくある質問

最後に…

上記のサービスを使うのはとても有効です。ただ、不足点として興味関心や好意度などが「なぜ上がったのか、下がったのか理由がわからない」ということがあります。

これは定量的な調査一般に言えることです。ここに、ページ中程でも触れたNPS調査などの「定性的な調査」を組み合わせることで、より詳細な調査を行うことができます。

このように、調査した結果をどう捉えるか、ブランドリフト効果が十分でないとわかったときに次の一手をどうするかは専門的な知識が必要になります。自社ですべてを行うのではなく、プロを頼ったほうが効率が結果的に良い結果をもたらす場合もありますから、状況に合わせた適切な判断をしましょう。

この記事を書いた人

Yuki Chiba
Yuki Chiba
コピーライターとして数多くのナショナルクライアントを担当後、2015年より動画マーケティングのスタートアップに参画。マーケティング戦略、メディアの立ち上げ、クリエイティブ企画制作、事後調査まで一連に従事。主な担当は、UNIQLO/資生堂/日本生命/ハーゲンダッツジャパン/サンスター/JAL/スクウェアエニックス等のデジタルマーケティング。「広告電通賞・デジタル部門最優秀賞」「LION賞」「第57回JAA広告賞 デジタルメダリスト」など

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