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YouTubeを収益化するには。申請条件・手順・期間などを解説します

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YouTubeを収益化するには。申請条件・手順・期間などを解説します

日本ではYouTuber(ユーチューバー)とも呼ばれるYouTubeのクリエイターは、動画に表示される広告を視聴者に見てもらうことで収益を上げています。これは、YouTubeが企業などから広告を募って掲載し、その広告費の一部をクリエイターに支払う「YouTubeパートナープログラム」という仕組みによるものです。

「YouTubeパートナープログラム」に参加するには、一定の条件をクリアする必要があります。この条件をクリアして、YouTubeから収益を受け取ることを「収益化」と呼び、多くの動画クリエイターの最初の目標となっています。

ここでは、YouTubeの収益化の条件を詳しく説明するとともに、収益化審査でチェックされるポイントや、審査に落ちてしまったときの対処法などについてもみていきましょう。

YouTubeの収益化とは?

YouTubeに動画を公開しているクリエイター(※)は、自らの動画に広告を掲載して、収益を得ることができます。これを、「YouTubeパートナープログラム」といいます。

「YouTubeパートナープログラム」は、すべてのクリエイターに適用されるわけではなく、一定の条件をクリアする必要があります。

(※)YouTube側が設けた適用の条件をクリアして、審査を通過し、「YouTubeパートナープログラム」がチャンネルに適用されることを、一般に「YouTubeの収益化」と呼んでいます。

YouTubeを収益化するには、登録者と再生時間がカギとなる

YouTubeを収益化するには、登録者と再生時間がカギとなる

YouTubeを収益化するためには、「YouTubeパートナープログラム」適用の条件をクリアしなくてはなりません。具体的な条件は以下の通りです。

【YouTubeパートナープログラム利用資格の最小要件(抜粋)】

  • ・YouTubeのチャンネル収益化ポリシーを遵守している
  • ・コミュニティガイドラインの違反警告を受けていない
  • ・公開動画の総再生時間が直近の12か月間で4,000時間以上
  • ・チャンネル登録者数が1,000人以上
  • ・リンクされているAdSenseアカウントを持っている

 

ポリシーの遵守や違反警告に関しては、公序良俗に反するような動画を公開していない限り抵触する恐れは少ないと考えられます。また、AdSenseアカウントはYouTubeパートナープログラムの審査申請のタイミングで作成が可能です。

そのため、多くのクリエイターにとって重要なのは「直近の12か月間で4,000時間以上」と「登録者数1,000人」の2つとなります。

出典:YouTube パートナー プログラムの概要と利用資格|YouTubeヘルプ

再生時間4,000時間、登録者1,000人は難しい条件?

まず、再生時間4,000時間のために、どのくらいの本数の動画が必要かを考えてみましょう。

仮に、10分の動画を視聴者全員が最後まで見たとします。その場合、24,000回再生されれば4000時間です。しかし、現実には全員が最後まで再生することはありません。内容にもよりますが、仮に平均視聴時間を2分半(4人にひとりは最後まで見る)とすると、先程の4倍の96,000回の再生が目安となります。

【4,000時間再生の例】

  • ・10分の動画
  • ・平均視聴時間2分半
  • ・上記の条件で96,000再生必要

 

この条件を、1万再生の動画約10本で達成するか、5000再生の動画約20本で達成するかは動画の内容によって変わります。とくに、最初のうちは内容に関わらず再生されづらいため、YouTubeの検索需要に最適化させた動画を意識的に作ったり、SNSやブログでの宣伝に力を入れるなど、特別な努力が必要です。

そして、動画を見付けてもらった上で、視聴者が求めている動画を提供できていれば、再生数は伸びていきますし、また見たいと思わせる内容であれば、登録者も伸びていくでしょう。反対にそのどちらでもなければ、達成には長い時間がかかるはずです。

YouTubeの収益化機能

YouTubeの収益化機能

従来、YouTubeの収益は動画に掲載される広告からのみ発生していましたが、最近は他にも収益を得るための機能が登場しています。

メンバーシップ

YouTubeのメンバーシップは、視聴者が特定のチャンネルの月額料金を払って「メンバー」になり、クリエイターを金銭的に支援できるシステムです。

メンバーシップの内容は、月額90円~12,000円の範囲でクリエイターが決定できます。メンバーシップの収益の約7割がクリエイターに支払われ、3割程度がYouTube側の手数料となります。

メンバーには特典として、メンバー限定の動画や、コメント欄で使える専用の絵文字などを用意できます。メンバーシップの収益は、動画の再生数と関係なく安定した収益となるため、ファンやリピーターの多いクリエイターは検討するとよいでしょう。

Super Chat(スーパーチャット)

「Super Chat(スーパーチャット)」は、クリエイターがライブ配信を行うときに使える機能で、視聴者が一定の金額をクリエイターに支援することができます。日本では「スパチャ」「投げ銭」とも呼ばれており、おひねりを投げるような感覚で使われます。

視聴者はその見返りとして、スーパーチャットと同時に送ったコメントが目立つカタチで一定時間表示されたり、配信するクリエイターによっては、そうしたスーパーチャット付きのメッセージを優先して読み上げたりする文化があります。

日本は「推しに惜しまずお金を使う」感覚が強く、投げ銭文化が発達しているため、とくにゲーム実況者の間でスーパーチャットを主な収益源としているケースが目立ちます。こちらも3割程度はYouTube側の手数料となります。

Super Thanks(スーパーサンクス)

「Super Thanks(スーパーサンクス)」は2021年7月にベータ版としての提供が始まったばかりのまだ新しい機能で、メンバーシップを行っておらず、ライブ配信もしない配信者に対しても、金銭的な支援が可能です。

200円から5,000円までの4段階の金額が設定されており、公開されている動画に対していつでもスーパーサンクスを贈ることができます。適用されているチャンネルはまだ一部にとどまりますが、順次展開されていく予定です。

YouTubeを収益化するまでの手順

YouTubeチャンネルを作成し動画を投稿してから、収益化に至るまでの流れを解説します。

ステップ1.条件に達するまでチャンネルを育てる

まずは、「YouTubeパートナープログラム」が適用される条件まで、自分のチャンネルを育てていきましょう。最初のうちは、よほどの有名人でない限りほとんど再生されません。そのため、YouTubeで検索されやすいテーマの動画を作ったり、SNSなどで宣伝をすることも必要です。

それと同時に、動画をコンスタントに投稿して、登録してくれた視聴者や新規の視聴者に「もっと見たい!」と思ってもらうことが大切です。そうすると、高評価が増え、平均視聴時間が安定し、YouTube側から高く評価されはじめます。その結果、YouTube側がさまざまな視聴者に対し動画をおすすめしてくれるようになり、視聴回数の増加が期待できます。

その中で、視聴者が求める動画を作り続けることができれば、条件の達成は難しくないはずです。

ステップ2.条件に達したら申請を行う

「直近の12か月間で4,000時間以上」と「登録者数1,000人」の条件をクリアすると、YouTubeの管理画面「YouTube Studio」の「収益受け取り」メニューから手続きが可能になります。

条件を達成すると、この画面に申請のためのメニューが表示される

条件を達成すると、「収益受け取り」メニューに申請のためのメニューが表示されます。申請自体は画面に沿って申請すればよく、難しいものではありませんが、必要なことが2つあります。

ひとつ目は、「Google Adsense」のアカウント作成です。事前に準備しておく必要はなく、申請時に作成すれば問題ありません。そしてもうひとつは、Googleアカウントの2段階認証を有効にしておくことです。こちらはセキュリティ対策として有効なので、YouTubeパートナープログラムと関係なく設定することをおすすめします。

ステップ3.審査結果を待つ(1週間~10日程度)

YouTubeパートナープログラムの審査にかかる時間は公表されていませんが、インターネットを検索すると、平均して1週間~10日程度かかるケースが多いようです。しかし、最短で3日、最長で1か月以上という声もあるため、10日以上かかることもあり得ます。

結果は、申請をした「収益受け取り」画面でわかるようになっているほか、結果のメールも送られてきます。審査中に登録者数が減ってしまうことがないよう、結果待ちの間も今までと変わらず動画の投稿を続けましょう。

YouTubeの収益化に関するQ&A

YouTubeの収益化に関するQ&A

ここからは、YouTubeの収益化に関する疑問について、Q&A方式で解説していきます。

YouTubeの収益化の審査に落ちたらどうすればよいか

もし、YouTubeパートナープログラムの審査に落ちてしまっても、30日経過すれば再審査が可能です。

審査に通らない原因としてまず考えられるのは、YouTubeのチャンネル収益化ポリシーを遵守できていないことでしょう。例えば、以下のような原因が考えられます。

【YouTubeのチャンネル収益化ポリシーを遵守できていない例】

  • ・詐欺行為や暴力的、性的な内容など有害と考えられる動画
  • ・ヘイトスピーチやハラスメント
  • ・繰り返しの多い動画
  • ・自分で作成していない資料を読み上げるだけの内容
  • ・漠然としていて意味のない動画
  • ・プログラムによって生成された動画
  • ・画像スライドショーやスクロールテキスト

 

もし、これらの内容を含む動画を公開しているのであれば、それらを削除した上で再審査の申請をしましょう。

しかし、中には思い当たる違反がないにも関わらず審査に通らないケースもあるようです。そのような場合は、何度か再審査を申請することで通過できる例もあるようです。

また、動画による再審査請求もスタートしています。これは、自身のチャンネルがYouTubeパートナープログラムにふさわしい理由を、5分未満の動画でYouTube側に直接訴えることができるものです。英語で話すか、英語の字幕を付ける必要がありますが、どうしても審査に通らない場合は利用する価値があるでしょう。

出典:YouTube パートナー プログラムに関する動画による再審査請求|YouTubeヘルプ

YouTubeを収益化するといくら稼げる?

YouTubeの動画の収益は、さまざまな要素が絡み合って決定しています。そのため、「登録者10万人だと◯◯万円」といった計算は成り立ちません。

YouTubeの収益に影響するのは、動画の中に表示される広告の質と本数、そして、広告に対する視聴者のアクションです。広告を視聴者が見たり、広告から広告主のサイトを見に行ったりすると、それに応じた収益がクリエイターに発生します。

また、視聴者の年齢層も関係し、同じ再生数であれば、若年層より中高年層の視聴者が多いチャンネルのほうが収益が高くなると考えられています。これは、年齢によって購買力が異なるためです。

なお、クリエイターが任意の位置に、任意の本数の広告を掲載できるのは、8分以上の動画です。動画が長ければ長いほど掲載できる広告の本数は多くなりますが、視聴者の興味を長時間維持させることが難しくなり、平均視聴時間が短くなってしまうので、ただ長いだけではなく内容が充実していることが重要です。

YouTubeを収益化してないのに広告が付いているのはどうして?

2021年6月の規約変更により、収益化していない動画にも広告がつくようになりました。以前は、YouTubeパートナープログラムに参加していないクリエイターの動画には広告は付きませんでしたが、今後は収益化の状況に関係なく広告が掲載されます。

なお、YouTubeパートナープログラムに参加していないクリエイターの動画に広告が表示されても、収益は発生しません。

YouTubeを収益化しないメリットはある?

企業などのチャンネルでは、あえて収益化をしないことがあります。動画で収益を上げることが目的でなく、動画に広告が表示されないことで視聴者が見やすいメリットもありました。

しかし、2021年6月の規約変更により、収益化していない動画にも広告がつくようになり、収益化しないことでのメリットはなくなりました。

YouTubeの収益化を停止させられてしまうこともあるの?

あります。YouTubeパートナープログラムの審査を通過して収益化した後に、規約違反が発覚すると収益化が停止されることがあります。その場合は、収益化が無効化されたことを知らせるメールが届きます。

停止されてしまっても、収益化の審査に落ちたときと同じように内容を見直し、再審査の申請をすることができます。管理画面「YouTube Studio」の収益受け取り欄に、違反したポリシーが表示されるため、違反した可能性のある動画を削除するなど、再審査に通る状況を作りましょう。

再審査の請求ができるのは、メールが届いてから30日後以降です。

まとめ

YouTubeチャンネルを収益化させることは、多くの動画クリエイターにとっての最初の目標です。この目標を達成できずに撤退してしまうクリエイターも多いですが、需要を見定めた上で、見て楽しかったり、役に立ったりする動画を作ることができれば、決して不可能な条件ではありません。

ここで解説した内容を参考にしながら、チャンネルの収益化に向けてぜひ頑張っていきましょう。

この記事を書いた人

AkihiroHiguchi
AkihiroHiguchi
創業期の株式会社i-plugに入社。新卒ダイレクトリクルーティング市場開拓のため、法人セールス・法人マーケティング部の立ち上げを経験。その後、株式会社ラビットクリエイティブに参画。B2Bマーケティングを中心に、デジタルマーケティングによって企業のビジネスモデルのDXを推進している。

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